2017年12月に火が付いた仮想通貨相場は大暴騰しましたが、2018年1月初頭には大暴落と乱高下を繰り返し、仮想通貨ホルダーは夜も眠れない状態となっています。仮想通貨はなぜこれほどまでに暴騰と暴落を繰り返すのか、初心者の方にもわかりやすいように徹底解説します。

2017年の仮想通貨バブル

2009年に価格0円でスタートしたビットコインは、2013年のキプロスショック時に通貨としての価値を認められることになり価格は暴騰して1BTC=12万円を付けますが、翌年マウントゴックス破たん騒動で約90%の大暴落を引き起こします。

その後、徐々に信頼を取り戻しながら2017年1月に入ると2013年の高値を更新し、ついに仮想通貨バブルがスタートしました。

仮想通貨の価値が世の中に浸透していくことで、ブロックチェーンテクノロジーやスマートコントラクトなどが語られるようになり、仮想通貨は世の中を大きく変えてしまうのではと夢物語がささやかれるようになります。

2017年10月には仮想通貨法(案)で仮想通貨や取引所が認知されることになり、ビットコインの価格は1BTC=60万円を突破し、12月の米国CME先物上場などで火が付いた相場は爆上げすることになり1BTC=230万円まで到達します。

ビットコインのみならず、多くのアルトコインと呼ばれる仮想通貨も同様に価格を高騰し、まさに仮想通貨バブルの様相を呈することとなりました。

2018年1月の仮想通貨大暴落相場

いつの世にも同じようなバブルの物語が繰り返されるのですが、バブルは確実に実現すると信じて相場に飛び乗ったところ、気が付いて周りを見てみるとそれまで相場をはやしていた人たちが誰もいなくなっているのです。

チャート的に暴騰して資産価値が高くなった価格は常に暴落という危険をはらむことになります。

2018年1月に入ると僅か数日前までには、法定通貨にとって代わって世の中を大きく変えると信じられていた仮想通貨の価格は大暴落することになり、ビットコインの価格は230万円から100万円前後まで暴落することになりました。

天井知らずだと思われていた仮想通貨の相場は突然大暴落することになり、多くの投資家の資産は奪われてしまいました。

翌日の経済ニュースでは、ビットコインをはじめとする仮想通貨の相場の大暴落が報じられていましたが、その理由として中国や韓国政府による規制強化があげられていました。さらに、コインチェックのネム(NEM)流失事件なども合わさり、一時は1BTC=60万円台まで下がってしまいました。

その後、ビットコインはまた急速に高騰し、1BTC=60万円台を記録してから半月程度で1BTC=130万円台にまで上がりました。

このように、ビットコインや仮想通貨の価格は様々な事情によって乱高下を繰り返してきているのです。

チューリップ投機事件に似ている仮想通貨相場

資本主義がはじまって人類が初めて遭遇したバブルは、17世紀初頭のオランダで発生したチューリップバブルといわれていますが、仮想通貨バブルはこのチューリップバブルによく似ているといわれています。

日本でも江戸時代にはオランダが世界の覇権を握ると考えられ、鎖国していたにもかかわらず出島で交流していた唯一の欧米国ですが、当時のオランダはスペインから独立を果たし世界有数の経済大国になろうとしていました。

そのオランダで観葉植物として流行していたチューリップの球根が高値で取引されるようになり、とりわけ希少価値のあった模様の入った球根に人気が集中し、10年分の年収や5ヘクタールの土地などと同等の価値が付くバブル投機となります。

もちろん、もともと価値のほとんどないチューリップバブルが長続きするはずはなく、その後価格は暴落することになり、多くの人は破産することとなり、オランダ経済は大打撃を受けることとなったのです。

なぜ通常では価値のないチューリップの球根に信じられないような高値が付いたのでしょうか、それは多くの人が今以上にチューリップの球根は高くなると信じたからです。

他の投資商品である株式や国債、法定通貨などには経済力や国力、あるいは業績などという裏付けがあって価格が付いていますが、仮想通貨にはチューリップの球根同様にそれ自体には価値の裏付けがほとんどないのです。

価値の裏付けがない投資対象に人はなぜ投資するのでしょうか。

仮想通貨が暴騰・暴落を繰り返す理由とは

最後に仮想通貨の価格がバブルに例えられたり、このように大きく変動したりする理由として考えられている2つの要素をご紹介します。

バブルが発生するのは世界的な金余りが原因

上昇しているのは仮想通貨だけではなく、米国株式も異常な上昇を続けていますし、日本の株式も好調を維持していますし、中国はじめ株式や不動産価格は世界的に上昇しているのです。

これは、リーマンショック以降に世界的な低金利時代に入ったことで、世の中にお金が余っている状態となり、投資先も求めているお金が大量に余っている状態だからなのです。

つまり、投資の世界から見た今回の仮想通貨バブルとは、そんな世界的な金余り状態が引き起こしていると考えられるのです。

4%のホルダーが97%のシェアを持つ状態

クレディスイスによると、ビットコインの97%は4%のアドレス(所有者)が保有しています。

この調査報告が事実であるならば、4%のアドレスのホルダーがガチホすることで、市場でトレードされるビットコインは3%のみとなり、価格を暴騰させることはそれほど難しいことではありません。

つまり、株式の仕手株と同様に、2,100万枚という発行上限のあるビットコインの価格を操ることも可能になります。

世界的な金余り状態の中で、4%のアドレスが97%を保有しているという状態ですから、相場は暴騰したり暴落するのは何ら不思議でもありません。

さらに、この4%のアドレスはマイニング大国である中国人投資家であると考えられており、中国政府の規制という情報に仮想通貨は敏感に反応することになっているのです。