2017年は仮想通貨元年と言われ、多数の仮想通貨が過去最高値を更新し、価値が数倍になるなど仮想通貨は大きく存在を示しました。また、日本では各種メディアに取り上げられ、国内の大手仮想通貨取引所のCMが放映され、登録者は増加傾向にあります。投資家だけでなく一般の方の間でも、仮想通貨は新たな投資方法として流行していると言える状態です。
なぜ、仮想通貨はここまで話題になり、流行しているのでしょうか?仮想通貨初心者が気になるその理由について見ていきましょう。

1.仮想通貨の認知度が向上している

仮想通貨に関するCMや各種メディアでの取り上げは増加しています。国内大手の取引所であるbitFlyer(ビットフライヤー)は女優の成海璃子さんを起用したCMを放送し、Coincheck(コインチェック)は芸人の出川哲朗さんを起用したCMを放送。Zaif(ザイフ)やDMM BitcoinもCMを始めました。CMを見ることよってビットコインや仮想通貨に対しての興味関心が老若男女問わず、多くの人に拡大したことが要因の一つです。

特に、CMが頻繁に放映されている中で、コインチェックのネム(NEM)流失問題が発生したことで、仮想通貨を買わない人にも一気に知れ渡るようになりました。

1-1.仮想通貨に対する芸能人の発言の増加

コント日本一決定戦「キングオブコント2017」に優勝したお笑いコンビの「かまいたち」のボケ担当の山下さんが、自分の得た賞金を仮想通貨の資産運用に回すという主旨の発言をして話題になりました。

また、これに関連して芸能人の方がテレビの番組で発言し、自身のSNSにて仮想通貨に関しての考えを記載するなど、仮想通貨に関しては、賛否両論あるものの、そういった発信に影響を受け、仮想通貨に興味を持った人が仮想通貨投資を始めるケースは少なくありません。つまり、仮想通貨は有名人から始まる流行にも似た性質を持っていると言えるでしょう。

1-2.仮想通貨を用いた詐欺が増加している

仮想通貨の認知度が高くなってきたことから仮想通貨を用いた詐欺が増加しています。仮想通貨投資に関して詳しくない人に、仮想通貨に投資すれば儲かると言い、実際には存在していない仮想通貨を購入させるなどの方法で詐欺が行われているようです。

また、振り込め詐欺に関しても現金で振り込ませるのではなく、仮想通貨で振り込ませる手口が出始めている事から、仮想通貨を利用した犯罪の報道が増加し、悪い意味でも仮想通貨の認知度向上に繋がっています。

2.仮想通貨を使用できる場所の増加

仮想通貨の代表格であるビットコインを使用できる場所は着実に増え、ビッグカメラなどの大手家電量販店、大手旅行会社を始め、小売店なども導入しています。2020年の東京オリンピック時に、訪日外国人の増加に対応するために増えていると思われますが、今後もビットコインのみでなく、様々な仮想通貨が国内で流通していく可能性が非常に高いと言えるでしょう

3.仮想通貨に対する法整備と企業の参画が本格化

2017年5月に仮想通貨法が施行され、仮想通貨が金融業法に組み込まれ、決済手段の1つとして国に正式に認められた事により、仮想通貨への信頼性や安心感が高まった事は間違いありません。

また、仮想通貨法によって、仮想通貨取引所は登録制となったことで、財務局に所管されるようになり、登録事業者は規制を順守する必要があります。登録制となったことで、仮想通貨取引所への信頼、安全性が高まり、これまでよりも仮想通貨に投資しやすい環境が整ったことも仮想通貨流行の要因です。

3-1.日本国内のメガバンクが仮想通貨を開発

2017年1月に三菱UFJフィナンシャル・グループが自社開発をおこなっている仮想通貨「MUFGコイン」を一般の方向けにも発行する方針を固めました。これまで一般の人にとっては馴染みのない仮想通貨ですが、信頼できる機関であるメガバンクが作成し、一般向けに対して発行していくというニュースによって仮想通貨への信頼度が高まり、仮想通貨への認知度が高まる要因の1つとなっています。

3-2.仮想通貨事業に大企業が参入を発表

2017年9月は、GMOインターネットDMM.comが仮想通貨を取引せずに入手可能な方法である マイニング事業への参入を発表し、10月にはサイバーエージェントが仮想通貨取引所の事業への参入を発表しました。

他にも日本国内ではNTT、楽天、リクルート、海外ではGoogleやアップル、マイクロソフトといった世界的な大企業も投資や、提携などの形で仮想通貨の領域に関わっており、こういった大企業の後押しが仮想通貨の信頼度と伴に話題性を高めるだけでなく、現在の流行へ繋がっています。

仮想通貨が流行し、仮想通貨取引所のCMが放映され、芸能人が仮想通貨に対するコメントを発表し話題になるなど、仮想通貨の認知度は確実に高まっています。認知度はもちろんですが、仮想通貨の使用できる場所や、仮想通貨に関しての法律の整備が進み、仮想通貨への信頼性や安全性が高まっている事も要因となっています。

日本国内のメガバンクに限らず、世界的な大企業も仮想通貨に関わっており、仮想通貨が将来的に多くの可能性を秘めている事を表しています。仮想通貨の需要は市場の拡大とともに伸びていき、今後は更に日常的なものになる可能性があります。