仮想通貨の大きなメリットは、誰からの管理も受けず中央集権を持たないということがあります。そんな仮想通貨のシステムにおいて、以前より不安視されているのが51%攻撃と呼ばれているものです。仮想通貨における51%攻撃とはどのようなものなのか、また、本当に不安視されるべきものなのかを徹底解説していきます。

そもそも51%攻撃とは?

51%攻撃とは、仮想通貨のマイニング計算能力の過半数(51%以上)を悪意ある特定のグループが保持してしまう状態のことです。

これにより、誰の管理も受けず中央集権を持たないという仮想通貨のメリットが崩壊してしまう可能性がでてきます。

ビットコインのマイニング(トランザクションの確認作業)はASICなどと呼ばれる専用の計算機を使って行われています。計算能力の高い人ほどブロックを生成する確率が高くなり、イコール報酬を得る確率が高くなります。

これにより、ビットコインは中央集権を持たずとも運営していくことが可能となるのです。特定のグループが過半数の計算能力を持つようになると、この特定のグループは仮想通貨ネットワークを事実上コントロールすることができるようになります。

ビットコインのマイニングには専用計算機の他にも、大量の消費電力が必要となります。

現状は、中国などの電気代の安いエリアで専門家集団が組織的に行っており、実際の問題として、特定グループによる51%以上の保持が危惧されています。

2014年にはGhashというプールが単独で50%以上を保持したこともあり、将来的にも同じことが発生する可能性は否定できないわけです。

そして、この51%攻撃が不安視される理由の一つに、この攻撃に対する対抗策が現時点では確立されていないということもあります。

51%攻撃でできること、できないこと

本当に攻撃を仕掛けるかどうかは別にしても、実際問題として物理的には51%攻撃は可能ですが、それでは過半数のマイニング計算速度を保持した場合に何ができて何ができないのでしょうか?

51 %攻撃でできること

1. トランザクションが承認されるのを防ぐ
2. 2重支払いが可能となる
3. マイニングにより得られる10分に1度のブロック報酬をすべて自分のものにすることができる

51 %攻撃でできないこと

1. 過去のトランザクションを改ざんする
2. ビットコインを新しく発行する
3. 他の人のウォレットからビットコインを奪う

できることは、新しい送金が起こらないように妨害したり、自分が払ったはずの送金を取り消すことができるだけで、他の人のウォレットからビットコインを奪ったり、過去の履歴を取り消すことはできません。

つまり、仮に51%攻撃を実現できたとしても、できることは限られているためメリットがほとんどなく、それどころか、仮想通貨の価値は大暴落してしまいますので、大きなデメリットとしての可能性のほうが大きくなるのです。

51%攻撃が重要でないと考えられている理由

51%攻撃を行う可能性のあるグループとしては、マイナー・国家・大企業などが考えられますが、現実的にマイニングするマイナー以外は、高いコストをかけてまでやるというインセンティブがありません。

また、マイナーにしても、価格の暴落は自分で自分の首を絞めることになり、送金妨害や2重支払いなどではとても割に合うものではないでしょうし、実際には、プロトコルレベルで問題回避することができるともいわれています。

これらのことより、物理的には可能である51%攻撃も、大きなリスクを冒してまで実施しようと考える人やグループは出てこないであろうと考えられているのです。

先物市場を利用されるリスク

ビットコインには、中央集権を持たずに誰からも管理されないという最大のメリットがありますが、物理的に可能な51%攻撃には、ビットコインのメリットを失くしてしまう可能性があります。

現時点では、51%攻撃自体はリスクばかりが目立ちメリットがほとんどないことから、誰もこのような愚かな行為をしないだろうと考えられています。

しかし、2107年12月には先物市場にも上場しているビットコインは、現物を所有しなくても先物市場で空売りを大量にかけて、51%攻撃で大きな利益を狙おうとするようなグループが現れるかもしれません。

さらに、同様のことは経済テロとしてテロリストに狙われるような可能性もゼロとは言えないでしょう。

まとめ

2018年1月以降の大暴落からなかなか抜けだせない仮想通貨相場では、51%攻撃といってももはやそれほどの悪材料にはならないかもしれませんが、今後、相場が持ち直して上昇していくようになると、新たな問題として登場してくる可能性はあります。

その際の注目点は、先物市場やオプション取引での動きとなるでしょう。