ORBS(オーブス)は未上場の仮想通貨プロジェクトです。まだ不確定な要素もありますが、期待の大きいプロジェクトでもあります。今回は、そんなORBSの特徴や将来性について解説します。

ORBS(オーブス)とは

ORBS(オーブス)は、「CoinTree(コインツリー)」というICO開発支援を行う有名企業のメンバーによるプロジェクトです。

未上場で情報が少ない仮想通貨ですが、プロジェクトの内容は壮大で有用性のあるものとなっています。

ORBSのCEOは、イスラエル系の起業家ダニエル・ペリード氏です。

ペリード氏は、PayKey(ペイキー)というモバイル決済アプリケーションのCEOでもあります。

PayKey(ペイキー)とは、メッセンジャーやLINEなどのモバイルアプリで決済を可能とする機能です。

つまりペリード氏はもともと、デジタル決済に関してかなり長けた人といえるでしょう。

ちなみに、CoinTreeがアドバイザーを勤める有名なプロジェクトには、カナダの大手メッセージアプリ会社が発行した仮想通貨「Kin(キン)」があります。

Kinは2017年9月に公開されてから順調に価格を伸ばし、1月にはオープン価格の約10倍の値をつけました。現在はオープン価格から2倍ほどで推移しています。

現在、ORBSとKinは、イスラエルのテルアビブにあるオフィスに、共に開発チームを配置しているそうです。

上場前で認知度が低く、情報も少なめのORBSですが、上場している仮想通貨のアドバイザーであることや、その仮想通貨と隣合わせで開発を進めていることなどから、少なくともICOだけで終わってしまう仮想通貨でないことは推察できますね。

ORBSの目的

ORBSが目指すものは、アプリケーション向けのインフラ構築です。

アプリケーション開発を行うには、プロジェクトごとにサーバーや専用ソフトなどの環境整備を行う必要があります。

そこでORBSでは、この環境を一括して提供することができる「IaaS(アイアース)」というインフラを開発することで、ウェブサービスの提供やアプリケーションの開発を容易にすることを目指しているのです。

さらにORBSでは、2020年までにSNS・広告配信・ゲームといった分野で、このインフラを、決済サービスを含めて利用できるものにすることを目標に掲げています。

2020年までというと残り2年を切っていますから、今年中に何らかの大きなアクションがあるのではないかと考えられます。

ORBSの特徴

 Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)を採用

ORBSが採用するコンセンサスアルゴリズムは、ビットコインと同じPOW(プルーフオブワーク)です。

POWの他に、POS(プルーフオブステイク)といって、POWが抱える富の集中問題や電力の消費問題などを解決したPOWより新しい仕組みがありますが、ORBSではあえてPOWを選んでいます。

POWとは、簡単に言うと、マイニングでの計算量に応じて、新しい仮想通貨を分配するシステムのことです。

マイニングは一般のマイナーで行われますが、不正な取引を承認することにマイナー自身の経済的メリットがなく、現実的に改ざんが起こりえないという特徴があります。

POWでは計算量は多くなりますが、あえてPOWを採用した理由は、過去の実績から事故がないことなどから、セキュリティの高さを評価したものと考えられます。

処理速度が早い

ORBSは、アプリケーションサービスの決済手段となることを目標に掲げていることから、決済の処理速度は重要です。

そこで、ORBSではSPECTRE(スペクター)というプロトコルを採用しています。

このスペクターを採用することにより、ビットコインと比べて

  • 承認時間は120倍
  • ブロックの生成は6,000倍

に上るようです。

これは決済手段としても期待できますね。

ORBSのICO

気になるORBSのICO参加ですが、残念ながら具体的な予定は明らかになっていません。

ORBSのプレセールについては既に実施されているようですが、いわゆるプライベートセールに終わるようで、一般には公開されないようです。

インターネット上の情報を集める限り、かなり高額からの参加だったという声も見られますが、プライベートセールですので詳細は不明です。

そのためか、個人のSNSなどでORBSの転売を持ちかける内容が多くみられます。

仮想通貨の個人間取引の中には詐欺案件も多く存在しますので、慎重に対応しましょう。

ORBSの将来性

ORBSのロードマップによると、今年の7月から9月頃を目安に利用が始まる予定のようです。

あくまで予定ですので、不確定な要素もありますが、ORBSが2020年までにSNS、広告配信、ゲームといった分野でインフラ提供することを目標としていることからも、年内に何らかの動きが見られるでしょう。

また、気になるのは取引所への上場です。

上場すれば価格は一気に上がるでしょうから、今後はこまめな情報収集が重要になりそうです。

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