ICOは、企業などが資金集めの為に開催するものであり、集めた資金は開発や取引所の上場などに使用されます。また、ICOについてのリスクも取り沙汰されていますが、仮想通貨の価値に着目した場合、ICOの段階から上場前の仮想通貨を手に入れることが可能である点はメリットです。その理由として着実に仮想通貨の開発が進んだ場合、仮想通貨は必ず取引所へ上場し、上場時は価値が上昇することなどが挙げられます。
ここでは、ICO案件として話題に上がることも多いMAXBOX、PATRON、CEDEX、ABYSSについてまとめたいと思います。

「MAXBOX」フィリピン初の仮想通貨取引所ICO

フィリピンと言えば、仮想通貨とは縁がないと思われている方も少なくないでしょう。しかし、フィリピンは世界でも注目を集める発展途上国であり、今後は世界の中でも経済を牽引する存在へと変貌する可能性が高い国と言えます。そして、フィリピン政府公認の仮想通貨取引所をMAXBOXが立ち上げる予定です。

また、MAXBOXが目指すのは仮想通貨取引所の設立だけではなく、国内の企業と提携して送金やカード事業などフィンテックと呼ばれる企業体の一大プラットフォームとなることを目指しています。また、MAXBOXでは自社開発のトークンであるMBXも実装します。

前提として、フィリピンの経済成長率はアジア諸国でも群を抜いており、仮想通貨に対してフィリピン政府は寛容的です。そして、労働者の年齢が若いこと、国内銀行においての送金手数料が高いなどの条件を鑑みれば、仮想通貨は日本以上に急速に普及する可能性があると言えるでしょう。

「PATRON」SNSインフルエンサー支援プラットフォーム

SNSによる有名人による発言は、非常に多大な影響力を持ちます。そのため、マーケティングにおいて多くの企業は、SNS上の有名人が自社の商品やサービスの使用することを目的としている場合も少なくありません。そのような、SNS上に多大な影響力を保有するインフルエンサーとの契約、配信の支援などを行うプラットフォームとしてICOを行うのがPATRONです。

PATRONはインフルエンサーと企業、両方にメリットのある手数料の無料化、インフルエンサーとの専属契約などを行うことができ、インフルエンサーもPATRONを利用すれば複数のSNSで同時に中継を行えるという利点があります。

この機能について言えば、広告収入で生活を行うインフルエンサーにとって複数の媒体で中継や配信を行えることは収入に直結しますし、何より発言による影響力が更に高いものへと変化することになります。

「CEDEX」ダイヤモンド取引支援プロジェクト

ダイヤモンドは、一般的には専門家でなければ価値がつけにくく、個人間での売り買いであれば主観であることも少なくありませんでした。しかし、難解とされるダイヤモンド取引を支援する目的でCEDEXが作られました。

CEDEXはわかりづらいダイヤモンドの価値を安定させ、個人間での取引や市場における相対的な価値をブロックチェーンに記録させ、ダイヤモンドの価値を一定のまま保つことを目標としています。

日本の市場として、宝石市場は縮小傾向にあります。しかし、世界で見れば、ダイヤモンドの需要はまだまだあると言っても過言ではなく、SNSなどにおいては単純に広告のような効果を発揮することも少なくありません。また、CEDEXの今後の価値と宝石市場の需要が相互に影響しあうこともあります。

「ABYSS」ゲーム配信プラットフォーム

ABYSSは、ロシアのゲーム会社Destiny Games社による総合ゲーム配信プラットフォームです。Destiny Games社は、世界でも知られるゲーム会社であり、マーケティングやプロモーション、何よりもゲームの質において世界でもトップクラスであり、仮想通貨プロジェクトを行う前から一定の地位を既に築いています。そのため、ABYSSそのものはあらゆるICO案件のなかでも特に安全性の高いものと言えるでしょう。

ABYSSトークンの性質においては、プレイヤーがABYSSのプラットフォームを利用したゲームを購入した場合、その報酬を開発者が直接受け取ることが可能です。また、プレイヤー同士でゲームを紹介し、直接プレイした場合にはプレイヤーにも配当があります。

また、ICOの信頼性を高める仕組みであるDAICOも実装しています。ABYSSの過去のICOにおいては3200億円ほどの資金を集めており、その注目度の高さから上場の際の価値は高騰することも考えられます。

ICOへの参加は、必ず調査を行ってから

仮想通貨の価値のみであれば、落ち着いた状況とも言えます。対して、ICOへの参加者は増加傾向にあり、仮想通貨への投資で大きく利益を上げるという意味ではICOへの参加は必須と言えます。また、通貨そのものの機能に需要があり、信頼性のあるICO案件は非常に少ないため、ICOへの参加に悩んだ際には必ずある程度の調査を行い、納得してから参加しましょう。